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開催終了

【at Will Work主催】都心部以外での働き方改革の実態

  • 無料

2021年10月07日・14日 オンライン(YouTube配信) 開催

こんな方におすすめ

  • 地方都市における「働き方」や「働く場所」の改革について考えていきたい方
  • 「サテライトオフィス」の構築や運用について知りたい方
  • 中小企業の観点から見る「テレワークの運用」や「働きがいの創出」について知りたい方
  • 他社の働き方改革の実情や苦労について知りたい方

2016年の「働き方改革担当相」創設以降、労働生産性の向上や柔軟で多様な働き方の実現に向けて、
各企業では働き方改革促進のための活動に力を入れて取り組んでおります。

今回は、これまでありそうでなかった「地方都市での企業の取り組み」をテーマにした
セミナーを開催致します。

実際に、地方都市では首都圏と同じように企業の働き方改革は進んでいるのか。
また、首都圏とは異なる課題はあるのか。それはどのような課題なのか。

実際に取り組みをしてきた企業様にお話をお伺いし、
どのように改革を進めていくべきかを考えていくセミナーです。

※内容は一部変更になる可能性があります。

セミナー概要

開催日時
2021年10月7日(木)/ 14日(木) 15:00~16:00
※両日とも配信内容は同一です。
形式
オンライン形式(YouTube配信)
どこからでもご参加いただけます
お申込みいただいた方に後日、視聴用URLを送付致します
※お申込者には、投影スライドの一部を後日お送り致します。
参加費
無料

本セミナーの内容

※変更になる可能性がございます。

15:00-15:10 オープニング ご登壇者ご紹介(企業情報、皆様のキャリアetc)

15:10-15:50 パネルディスカッション
      ・データから見る「地方の働き方改革の推進状況」に関する現状について
      ・中小企業の観点からの「働き方」の課題や取組み事例について
      ・大企業の観点からの「働き方」の課題や取組み事例について

15:50-16:00 クロージング
      ・今後の働き方での気づきや発信したいこと
      ・セミナー参加者へのメッセージ

主催:一般社団法人at Will Work
後援:株式会社ザイマックス

本セミナーの登壇企業

※敬称略。変更になる可能性がございます。

パナソニック株式会社
株式会社楓工務店
株式会社ザイマックス不動産総合研究所

セミナー講師

※変更になる可能性がございます。

パナソニック株式会社
課長
木所 昭彦 氏

1985年 松下電器産業(現パナソニック)入社。
パソコン・ゲーム・コンテンツ制作・ネットワークサービス事業の企画・マーケティング・経営に携わり、2008年より本社総務部(現職)。

株式会社楓工務店
代表取締役
田尻 忠義 氏

私は高の原(奈良)のある団地で育ちました。学校を出て大工さんになり、たくさんの家づくりに携わってきました。
ずっと大工さんという仕事で家族を養っていくつもりでしたが、幼いころから夢見ていた住宅とそれを実際にカタチにしている家づくりの現場に大きな想いの乖離がある事を知りました。
「家づくりで後悔する人を無くしたい。自分自身が納得できる家づくりの仕事がしたい」、そんな想いからこの会社を立ち上げました。

私たちの企業理念は笑顔を創造し続ける事。この理念に共感したスタッフが、お客様の一生にかかわる家づくりを通して、提供できる価値を高め、社会に対して必要とされる人材に成長することでお客様はもちろん、協力業者様、社会に対して笑顔を創造し続けるという考え方を強く永く残していく事になると考えています。

株式会社ザイマックス不動産総合研究所
主任研究員
石崎 真弓

リクルート入社後、リクルートビルマネジメント(RBM)にてオフィスビルの運営管理や海外投資家物件のPM などに従事。2000 年RBMがザイマックスとして独立後、現在のザイマックス不動産総合研究所に至るまで一貫してオフィスマーケットの調査分析、研究に従事。近年は、働き方と働く場のテーマに関する様々な調査研究、情報発信している。

一般社団法人at Will Work 代表理事
株式会社ストリートスマート 代表取締役
(モデレーター)松林 大輔 氏

店舗チェーン本部取締役を経て、2009年に株式会社ストリートスマートを設立。G Suite(旧GoogleApps)の導入支援・トレーニング事業をスタートし、2,000社を超える企業を支援する。Google(G Suite)認定トレーニングパートナー。Google社から世界イベントでの表彰を含む"4度"の受賞歴がある。2016年、働き方を選択できる社会づくりを目指して一般社団法人at Will Workを設立。企業のワークスタイル変革を支援する活動を積極的に展開している。